【保険見直し】ほとんどの会社員が厚生年金と健康保険で「万が一」に備えられる
もしも病気になったら、事故にあったら、、、
テレビでニュースやドラマなどをみていると
病気にかかってしまった人や、事故にあってしまった人など
「大変だな、、、」
と思うことがよくありますよね。
そしてそれを自分に置き換えて
「もしも病気になってしまったらどうしよう」
「事故にあってしまって働けなくなったらどうしよう」
など、心配性な人は悪い想像をたくさんしてしまうかもしれません。
まぁそこにタイミングよく保険会社のCMが流れて
「まずはご相談ください」
と素敵な女優さんが言ってるんですから
相談窓口にはたくさんの人が集まるわけです。
保険が必要かどうかを、民間保険会社に聞いてはいけない
あなたが会社員や公務員であれば
厚生年金と健康保険に加入しているはずです。
毎月の給料から保険料が引かれているので、なかなか意識していませんけど
年間にするとかなりの金額を払っていることに驚く人も多いです。
それだけの保険料を払っているのに
民間の保険に加入する人は
「公的年金と公的健康保険じゃ足りない」
と思っているということですよね？
「そうです」
と即答できない人はムダな保険料を払っている可能性大です。
保険に加入すべきかどうか、という相談を保険屋さんにしてしまう人が多いんですよね。
無知なまま窓口相談など言ってもカモになるだけです。
日本の社会保険制度はよくできている
少子高齢化が止まらない日本なので
「年金制度は崩壊する！」
という論調はあちこちで聞かれます。
じゃあ公的年金も公的健康保険も加入拒否するんでしょうか？
まさか公的年金と公的健康保険の内容を、民間の保険でカバーしようと思っていませんよね？
もしそれをしたとすると、とんでもなく高額の保険料になります。
なので公的年金も公的健康保険もいざというときにかなり頼りになります。
そもそも社会保険制度の内容を把握していない人が多いので
メディアの論調に流されたり、保険会社のカモになっています。
公的年金制度は
- 老齢年金：歳をとって働けなくなったら
- 障害年金：ケガなどで仕事ができなくなったら
- 遺族年金：働き盛りに亡くなってしまったら
このようなときに年金を受け取ることができます。
どうですか？
あなたが心配している不安をかなりカバーしてくれると思いませんか？
さらに公的医療保険があります。
これはあなたも知っているとおり
現役世代であれば医療費の自己負担は3割になります。
それから意外と知られていないのは高額療養費制度です。
もしあなたが大手術で月100万円の医療費がかかったとします。
さきほど言いましたように、自己負担は3割なので30万円ですね。
高額療養費制度によって一定額を超えた場合に払い戻しされます。
たとえば年収約370〜約770万円であれば
負担の上限額は87,430円になります。
よって300,000−87,430＝212,570円が高額療養費として支給されます。
※入院時の食費負担や差額ベッド代等は含まない
このぐらいの金額であれば貯蓄しておけばなんとかなる金額だと思いませんか？
それから傷病手当金を知っていますか？
サラリーマンや公務員であれば、たとえば病気で1ヶ月仕事を休んでも、
4日目から「傷病手当金」として給料の2/3の額を受け取ることができます。
期間は最大1年6ヶ月間です。
さらにさらに
- 介護保険
- 雇用保険
- 労災保険
会社員や公務員はこれらの保険にも入っています。
どうですか？
これだけの社会保険制度があるのに
いきなり収入が０になって食べていけないなんてことがありますか？
民間の保険を検討する必要がある人は
- 自営業者
- 貯蓄がまったくない
- 扶養家族（小さな子供、介護が必要な親）が多い
のような場合です。
あとは
「入院するなら個室がいい」
と考えているなら民間医療保険を検討してもいいでしょう。
どうしても民間保険に入るなら掛け捨て型にしましょう。
保険と貯蓄は切り離して考えるべきです。
貯蓄型の商品は保険会社が儲かるので積極的に販売していますけど
貯蓄（資産形成）は自分で勉強して低コストで行いましょう。
ほとんどの人が保険は不要で、毎月１万円以上保険料を払い続けているようでは
いつまで経っても資産形成できません。
資産形成できないということは、保険依存するしかなくなります。
節税になる？
保険業界は巨大ですからね。
保険業界に有利な情報も大量にネットなどに流しています。
今の時代は膨大な情報のなかから正しいものを見抜く力は必須です。
それが難しいなら信頼できるアドバイザーを見つけることです。
さて、民間保険にムダなお金を払いすぎないように、というと
「保険は所得控除の税金対策になる！」
という人がいます。
確かに年末調整のときに生命保険など加入していれば最大12万円まで所得控除されます。
まぁそうは言ってもたったの12万円です。
自分の老後資金として積み立てることができるiDeCoなら
掛金全額が所得控除になります。
毎月23,000円のiDeCoの掛金として支払った場合
年間で276,000円（23,000円×12ヵ月）を所得控除できます。
自分の老後資金として積み立てつつ、節税になります。
まとめ
もしもに備えたい気持ちもわかります。
でも自分が加入している社会保険制度を理解することが大切です。
会社員や公務員であれば思っている以上に手厚く守られています。
ムダな保険料を払っていつまでも貯蓄や資産形成ができてない人が多いです。
自分が民間保険が必要なのかどうかを保険屋さんに相談してもカモになるだけです。
学ばない人は搾取される。
自ら学ばなければお金を守れません。
みんなと同じ行動をして安心したり、メディアの言ってることを信じすぎないことです。
記事を読んで
「おもしろかった！」
「役にたった！」
と思っていただけたらクリックを！
下部のコメント欄も書き込んでいただければうれしいです。
↓ランキングをチェック！
